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2018/08/10まじめな話 その⑨「水回り(バス・トイレ・キッチン)の移動・間取り変更リフォームの費用相場と注意点」

中古の戸建を購入された方は「好きな間取りに変更したい」、長年住んだ古い戸建を「介護しやすいようなバリアフリーにしたい」など、間取り変更や水回りの移動リフォームを考えられている方は多いのはないでしょうか。しかし、間取り変更はどこをかえるのかによって費用に大きく差がでるので注意が必要です。

 

戸建の水回りの移動や間取り変更のリフォームについて

間取りの変更リフォームでニーズが高いのは、複数の部屋の壁を取り払い、ひとつの広い部屋にするケースです。

古い戸建の場合、リビングとダイニング、キッチンが分かれていることが多いため、家事の導線が悪く、使い勝手をよくするためのリフォームが多いです。これらをまとめてLDKへ間取り変更をすることで、不自由さを解消できるからです。

また、暗くなりがちな和室も含めてリフォームすると開放的な広々とした空間になります。

キッチンから洗面所へ行き来しやすいようにしたり、洗面所にクローゼットを設置したりと、家事動線の効率を考えた間取りに変更するリフォームも増えています。ほかには、子ども部屋が2つ必要な場合は、ひとつの部屋に間仕切りをするケースも多いですね。

水回り設備を移動させるリフォームの例としては、I型キッチンを対面式キッチンに変更するケースや、親世帯との同居に合わせてお風呂やトイレの位置を変更するケースがあります。ほかには、冬は寒くて使いにくい浴室を断熱性の高いものに入れ替えたり、家事がしやすいようにLDKの近くへ移動させるケースなどが多いのではないでしょうか。

間取り変更や水回り移動リフォームによって、家族構成に応じた使い勝手のよい住まいにすることができます。

 

水回りの移動や間取り変更では、元の設備を使い続けられるかをチェック

水回りの移動や間取り変更リフォームの費用を抑えたい場合は、元の設備を引き続き使用できるかどうかを考えてみてください。

例えば、リフォーム後の戸建物件を購入したものの、結婚や出産で家族の人数が増えたり、子どもが独立して夫婦ふたりで住むことになったりと数年でライフスタイルに変化があり、使い勝手よくしたいケースなどは、元の設備を引き続き使える可能性があります。

15年~20年近く使った古い設備を引き続き使うことは難しいですが、比較的新しい設備や配管の場合は使えるかどうかをリフォーム会社にチェックしてもらいましょう。水回り設備の経年が5年以内でそれほど劣化していない場合は、引き続き使うことを検討してはいかがでしょうか。

そうすることで、古い設備の解体処分費や新しい設備費を節約できます。

 

水回りの移動・間取り変更リフォームの費用相場について

住宅の状態やリフォームの規模などにもよりますが、戸建の場合の間取り変更リフォームの費用相場は、だいたい約200万円~300万円が中心です。

例えば、ダイニング、キッチン、リビングをLDKへリフォームする場合は、約100万円~300万円が相場です。

また、二世帯住宅にするためによくあるケースでは、浴室を2階へ移動して、1階にあった浴室にシャワールームとトイレを設置する場合があるのですが、約300万円が相場です。

ほかにも多いのは、子ども部屋を作るために、壁とドアを新設する場合で、約30万円~70万円が相場です。

子どもが小さい頃は共通の子ども部屋でもよかったものの、大きくなって独立した部屋が必要になったときは、ひとつの部屋に簡易的な間仕切りを設置することもオススメです。

簡易的な間仕切りの壁を設置する場合は約5万円~20万円が相場です。

 

水回りの移動・間取り変更リフォームの注意点

水回り設備を移動できるかどうかは、床下の排水管次第という問題があります。排水管は勾配が必要なため、勾配を確保するために床下に十分な高さがあるかどうかで決まります。もし、勾配がつけられないと、水が流れにくくなり、詰まりや漏水を起こしてしまいます。

戸建の床下は高さ40cm~45cmで建てられていることが多く、勾配を確保しやすいので水回りの移動は可能なケースがほとんどです。2階にキッチンを作りたい時などもほぼ可能です。しかし、敷地と建物の配置によっては排水管の勾配をつけにくいケースもあるので、リフォーム会社に確認しましょう。

ほかにも注意したい点ですが、給排水管の移動にともなって床下や壁内に新たに配管を取り付けなければいけないことと、古い配管の撤去が発生することです。そのため、床や壁の解体と復旧工事が必要な場合もあります。また、水回り設備は電気がないと使えない機能もあるので、電気配線工事が必要になります。

水回りの移動リフォームの注意点ですが、設備費だけではなく、このような床や壁の解体工事、復旧工事、設備工事や電気工事のコストも掛かることを踏まえて検討することが大切です。

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